地震で倒壊しやすい家の特徴とは？対応や売却方法を解説

地震や台風など自然災害の被害が多くなっている昨今、売却しようと思っている家は大丈夫なのか心配になりませんか。
日本は耐震性を重視した建物が多くありますが、古い建物は旧耐震基準となっているので安全性に違いがあります。
そこで、今回は地震で倒壊しやすい家の特徴とはなにか、対応や売却方法についてチェックしていきましょう。

地震で倒壊しやすい家の特徴とは

一番わかりやすい特徴は、耐震基準が旧耐震基準になっている建物で、1981年よりも前に建てられたものです。
1981年6月に耐震基準が大幅に変更されましたが、旧大震基準は「震度5程度でも倒壊しない」のが基準でした。
それが新耐震基準では「震度5程度に対してはほとんど損害を生じず、震度6強〜7強程度でも人命に関わるような倒壊や崩壊をしない」と改められました。
他にも屋根が重い家も注意が必要で、屋根が重いと揺れが屋根が軽い建物よりも大きくなるので倒壊のリスクがアップします。
外見を重視して壁が少ないデザインの建物も、バランスを崩しやすいので危険です。
見えない部分ではシロアリの被害がある建物で、同じ地震でもシロアリ被害のあった建物は全壊してしまうリスクが高くなります。

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地震で家が倒壊したときの対応

実際に家が倒壊してしまった場合には、補修で調整できる場合は少ないため住宅ローンの残債があれば原則建て直し対応となります。
建て直しになると新しくローンを組む必要があり、新しくローンが組めるのか、収入と住宅ローンの残債によって融資金額が決まるので相談してください。
地震保険に加入していれば、補償内容の確認が必要です。
全壊の場合には保険金額の全額が支払われるので建て替える場合に負担を軽減できます。
他にも「被災者生活再建支援制度」や「住宅の応急修理制度」「災害復興住宅融資」などの公的支援制度もあるので、状況にあわせて適切な制度に申し込みましょう。

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地震で倒壊しやすい家の売却方法とは

地震で倒壊しやすいと分かっている物件を売却するときには、通常の物件よりも工夫が必要です。
まずは「売主リフォーム費用負担」の物件として売り出す方法で、買主が自分好みのリフォームができるように費用負担をする方法です。
リフォームをしても、リフォーム費用を上乗せすると相場より高くなってしまい、かえって売れにくくなってしまう可能性があります。
しかし、売主リフォーム費用負担にすれば、買主が自分好みにリフォームできる点が魅力になります。
立地が良ければそのままでも売れる可能性があるので、周辺の相場などをしっかりチェックしましょう。
築年数が古い建物がある場合、更地にして売ると費用がかかるため、古家つき土地として売れば売主の負担を軽減できます。

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まとめ

地震で倒壊しやすい家の特徴は1981年よりも前に建てられているものや、瓦屋根などで屋根が重いもの、シロアリ被害があるものです。
倒壊のリスクが高い場合には、更地にして売るか古家つき土地として売るなど、立地なども考慮して売り出し方の工夫をしましょう。
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